JKK賃貸のメリットとデメリット

merit vs demerit

JKK賃貸にはメリットとデメリットがあります。
賃貸住宅を選ぶ際には、その両方の要素を把握しながら選択しましょう。

■ メリット
JKK賃貸のメリットは、おもに4つあります。

その1:初期費用が安い!
1つめは礼金、仲介手数料、更新料などの手数料がないことです。
入居時や契約更新時に費用がかかることがなく、新生活をはじめる際に出費が少なくて済みます。

その2:しっかりと立てらてた建物!
2つめは建物の造りがしっかりとしていることです。
基本的にはSRC構造(鉄筋鉄骨コンクリート構造)が採用されており、耐火性・耐久性が高いです。

また、JKK東京では、平成20年3月までに耐震化改修促進を計画し、平成27年までに96.8%を達成しています。
さらなる耐震化計画が進められており、安心して住める住宅作りをしています。
比較的新しいたてものはもちろん基準を満たしているので問題ないのですが
不安になるのは古い物件ですが、こちらに関しては各建物の耐震性は公表しているため、
確認してから入居できるの嬉しいです。

その3:ゆったりと作られた間取り!
3つめは間取りが広めにつくられていることです。
物件によっても多少異なりますが、ファミリーでも住めるよう、2DK以上の間取りが設けられていることが多く、
なかには寝室を3室取っている物件もあり、多くの家庭で対応することが可能です。

その4:家賃補助!
4つめは家賃の補助が得られることです。
といっても現在は大分なくなってきておりますので、物件が対象外になっていたり、あっても微々たるものだったりします。
がっかりしないためにもおまけぐらいに考えておきましょう。(笑)

家賃は住戸ごとに設定された契約家賃と、入居者が支払う入居者負担額があります。
家賃の補助とは、契約家賃から家賃補助額を引くことで、入居者はその差額を支払います。
入居者負担額は毎年3.5%ずつ上昇、契約家賃も物価などに伴い2年ごとに見直されています。
さらに家賃の補助は最大で20年間までとなります。

■ デメリット

JKK賃貸の一番のデメリットは、申し込み資格が厳しいことです。
細かい設定が設けられており、幾つかある項目をすべてを満たす必要があります。
現在住宅を所有している人は対象外となり、住宅に困っていることが条件です。
申込者が20歳以上、世帯全員が日本国内に居住し、同居予定者は配偶者や三親等内の親族でなければなりません。
また、年収の基準や連帯保証人の必要性、暴力団員ではないことなどの基準もあります。

倍率が高いこともデメリットのひとつです。
物件によっては毎年抽選がおこなわれ、それぞれのJKK賃貸住宅により倍率が異なります。
なかには募集戸数が数軒しかないのにも関わらず、応募者が殺到し倍率が100倍以上となるケースもあります。
少なければ1倍や2倍など倍率が低い賃貸住宅もありますが、人気が高いところは倍率が上がることは想定しなければなりません。
募集方法は抽選タイプもあれば、所得が低い世帯や、車椅子使用者がいる世帯を当たりやすくした募集方法もあります。

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